NISAではじめる投資信託! 日本株式特集 日本株長期上昇相場へ向けて始動、『稼ぐ企業』がけん引する新たなステージへ

業績回復を見せる日本企業

業績回復を見せる日本企業

日銀の大規模な金融緩和や円安の進行などを受けて、日本企業の業績は本格的な回復を見せ、増益基調は今後も継続する見通しです。
日本企業の業績回復・拡大を背景に、日本株の上昇が期待されます。

※為替水準による経常利益への影響度は大和証券による試算。

※経常利益は、大和証券が集計した主要上場企業のうち、金融を除く事業会社200社のデータを使用。集計日は2015年5月26日。

※集計は、連結ベース。ただし、連結決算を発表していない一部企業は単体決算を集計。

※会計基準の変更などの影響で、一部の企業業績については、連続性がない場合があります。

※業績見通しにおける為替前提は、2015年4月以降を1米ドル115円、1ユーロ130円としています。

※1円円安時の経常利益押し上げ効果は、2015年4月以降の為替レートが1米ドル115円、1ユーロ130円の前提から変化した時の影響の試算。

ROE(自己資本利益率)向上への条件

ROE(自己資本利益率)向上への条件

バブル崩壊以降、国内経済や株式市場の活性化に向けて、企業経営の効率性をはかる尺度であるROE(自己資本利益率)引き上げの必要性が叫ばれ続けてきましたが、デフレ環境や内外で繰り返された金融危機、そして円高による企業収益悪化などから、本格的なROE向上は実現できませんでした。
しかし、円高是正に加えてデフレ脱却への道筋がようやく見え始めた一方で、ROE引き上げを求める投資家からのプレッシャーは大きく高まっており、ROEが本格的に向上する条件は整いつつあると考えられます。
それが実現するようであれば、日本株がかつて米国株が辿ったような長期の上昇局面に移行することが期待されます。

注目される企業の株主還元

注目される企業の株主還元

ROE(=純利益÷自己資本)を引き上げるためには、純利益(分子)を拡大させることがまず求められますが、その一方で利益の積み上げによる自己資本(分母)の必要以上の拡大を抑制することも重要となります。
増配、自社株買いなどの株主還元拡大は、自己資本の必要以上の拡大を抑制するための有効な方法の一つです。
日本企業全体としては潤沢な余裕資金を保有しているとされ、今後さらなる株主還元の拡大が期待されています。

機関投資家と企業経営を結ぶ2つの「コード」

機関投資家と企業経営を結ぶ2つの「コード」

2014年2月に機関投資家が受託者責任を遂行するための規範である「スチュワードシップ・コード」が策定され、2015年6月には上場企業に経営の透明性・効率性向上を促す「コーポレートガバナンス・コード」の適用が 始まりました。
これら2つの「コード」が、年金や投資信託を運用する国内機関投資家、そして企業経営の双方に対し責任ある運営への緊張感を与えることで、企業の「稼ぐ力」を向上させるとともに株式市場の健全な発展につながることが期待されます。


NISAで買付け可能な「日本株式」に投資する2銘柄をピックアップ

NISAで買付け可能な「日本株式」に投資する2銘柄をピックアップ

ダイワ新成長株主還元株ファンド−株主の微笑み−

ダイワ新成長株主還元株ファンド−株主の微笑み−

ポイント

  • 「株主満足度の最大化」に積極的に取組む日本企業の株式に投資します。
    • 直接取材等を通じて徹底した企業リサーチを行なうことにより、機関投資家との対話に前向きに応じていると判断できるとともに、中長期的な利益成長が期待できる銘柄を投資候補銘柄とします。
    • 投資候補銘柄の中から、主に以下の点に着目して組入候補銘柄を選定します。

      1)自己資本利益(ROE)の改善

      2)配当金の増額による株主還元

      3)自社株買いによる株主還元

    • 個別銘柄の割安度、流動性等を考慮し、ポートフォリオを構築します。
    • 株式の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とします。
    • 中長期的にベンチマーク(JPX日経インデックス400)を上回る投資成果をめざします。

    ※JPX日経インデックス400は、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数です。

    ※当ファンドは、JPX日経インデックス400を上回る投資成果を保証するものではありません。

    ※大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。

  • 毎年3、6、9、12月の各17日(休業日の場合、翌営業日)に決算を行ない、基準価額に応じた分配金の支払いをめざします。

    ※基準価額は1万口当たりとし、既払分配金を加算しません。

    <分配方針>

    • 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます)等とします。
    • 原則として、分配対象額の範囲内で、下記に基づき分配します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。

    計算期末の前営業日の基準価額に応じ、下記の金額の分配をめざします。

    計算期末の前営業日の基準価額 分配金額(1万口当たり、税引前)
    10,500円未満 配当等収益の水準を考慮して決定した額
    10,500円以上 11,000円未満 300円
    11,000円以上 11,500円未満 350円
    11,500円以上 12,000円未満 400円
    12,000円以上 12,500円未満 450円
    12,500円以上 500円

    ※計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行なわないことがあります。

    ※基準価額に応じて、四半期ごとの分配金額は変動します。基準価額が上記の一定の水準に一度でも到達すればその水準に応じた分配を続ける、というものではありません。

    ※分配により基準価額は下落します。このため、次期以降の分配金額は変動する場合があります。

※詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

運用実績

基準価額: 11,409円
再投資基準価額: 12,219円
純資産総額: 436億円
設定来分配金合計額: 770円
騰落率: 1カ月 ▲1.62%
6カ月 14.47%
設定来 22.19%

(出所)大和証券作成
設定日(2014/9/18)〜2015/8/20

※「分配金再投資基準価額」は、分配金(税引前)を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。(「ファンドの費用」をご覧ください。)

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

映像で解説します

注目ファンドセミナー「ダイワ新成長株主還元株ファンド -株主の微笑み-」

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注目ファンドセミナー
「ダイワ新成長株主還元株ファンド-株主の微笑み-」

配信時間:16分39秒/収録日:2015年5月12日

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ダイワ・ハイクオリティ日本株セレクト−叡智の和−

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ポイント

  • ハイクオリティ企業の株式に投資します。
    • ハイクオリティ企業とは、優れた経営力等により企業価値を創出し、効率的に収益を稼ぐことで、株価を押し上げる力を有すると考えられる企業をさします。
    • 運用にあたっては、企業調査アナリストによる定性分析、クオンツ・チームによる計量分析を活用し、ファンドマネージャーが株式市場での選好動向、資本効率性の改善等の視点を組み合わせることで、投資銘柄を選定します。
    • 株式の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とします。
    • 中長期的にベンチマーク(JPX日経インデックス400)を上回る投資成果をめざします。

    ※JPX日経インデックス400は、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数です。

    ※当ファンドは、JPX日経インデックス400を上回る投資成果を保証するものではありません。

    ※大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。

  • 毎年1月15日および7月15日(休業日の場合、翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

    <分配方針>

    • 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます)等とします。
    • 原則として、基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。

※詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

運用実績

基準価額: 9,743円
純資産総額: 331億円
騰落率: 1カ月 ▲2.82%
設定来 ▲2.57%

(出所)大和証券作成
設定日(2015/7/16)〜2015/8/20

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。(「ファンドの費用」をご覧ください。)

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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ダイワ・ハイクオリティ日本株セレクト −叡智の和−

配信時間:12分54秒/収録日:2015年6月18日

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少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する留意事項

[共通事項]

  • NISA・ジュニアNISA口座の損益は、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
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  • NISA・ジュニアNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • NISA・ジュニアNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。

[少額投資非課税制度(NISA)に関する事項]

  • NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する事項]

  • ジュニアNISA口座は、すべての金融機関を通じて、1人1口座に限り開設することができます。また、ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • ジュニアNISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISA口座から払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISA口座を廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISA口座を廃止することになります。)

  • ジュニアNISA口座にて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。

*今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2016年2月現在)