「信用取引」手数料“0円”キャンペーン

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キャンペーン名称 「信用取引」手数料“0円”キャンペーン
キャンペーン期間 平成23年6月1日(水)〜平成23年7月29日(金)
キャンペーン概要 平成23年5月30日(月)〜平成23年7月27日(水)に、新たに「ダイワ・ダイレクト」コース専用の「信用取引サービス」口座を開設し平成23年7月28日(木)16時までに、簡単なアンケートに回答したお客さまは、平成23年7月29日(金)まで「信用取引サービス」の取引手数料が“0円”
対象となるお客さま 新規に「信用取引サービス」口座を開設し、簡単なアンケートに答えていただいたお客さま
対象となる取引 インターネット経由(パソコン・携帯電話・コールセンターの自動音声応答での注文)
無料適用期間
アンケート回答時間 無料適用期間
営業日17時までに回答 回答日の翌営業日から
平成23年7月29日(金)まで
営業日17時以降、もしくは土・日・祝日に回答 回答日の翌々営業日から
平成23年7月29日(金)まで
※営業日とは、当社の営業日。
※平成23年7月28日(木)は、アンケート回答時間は16時までとなりますのでご注意ください。
お申込方法
「信用取引サービス」口座開設後、オンライントレード内トップページ左上の「お知らせBOX」にアンケートが登録されます。このアンケートにご回答いただいたお客さまは何回取引しても平成23年7月29日(金)まで、「信用取引サービス」の取引手数料が“0円”になります。
「信用取引サービス」口座開設日 アンケート登録日
平成23年5月30日(月)
〜平成23年7月27日(水)
「信用取引サービス」口座開設日の
翌営業日朝8時頃

ご留意事項

・ 「信用取引サービス」は「ダイワ・ダイレクト」コース専用のサービスとなります。
・ アンケートは、「信用取引サービス」口座開設日の翌営業日朝8時頃からオンライントレード上でご回答いただけます。手数料“0円”の適用対象となるには平成23年7月27日(水)までに「信用取引サービス」口座の開設を完了させ、平成23年7月28日(木)16時までにアンケートにご回答いただく必要がございます。
・ 口座開設日とは「信用取引サービス」口座の開設手続きが完了した日をいいます。郵便事情や書類の不備等により、口座開設のお申込みから開設手続きが完了するまで数日かかる場合がございますのでご注意ください。
・ 「信用取引サービス」口座の開設には審査が必要となり、当社審査により「信用取引サービス」の口座開設をお断りする場合がございます。
・ 本キャンペーンの内容は、予告なく変更又は中止となる場合がございますので予めご了承ください。
【適用対象外となるお客さま】
・ 平成23年5月27日(金)時点で、既に「信用取引サービス」口座をご開設いただいていたお客さまは、「信用取引サービス」口座を一度閉鎖し、開設しても対象となりません。
【適用対象外となる手数料等】
・ 信用取引に伴う取引手数料以外の諸経費(金利・貸株料・逆日歩・管理費)
・ コールセンター経由でご注文された場合の手数料(自動音声応答による注文を除く)
・ 強制決済に伴う手数料
・ ハッスルレートを選択しているお客さまの取引手数料
大和証券に口座をお持ちでない方 大和証券に口座をお持ちの方
インターネットで口座開設
業界最短!お取引開始まで最短3日間
証券総合口座開設(無料)
※業界最短で特定口座の対象となる取引を開始することができます。
(平成22年12月8日現在、当社調べ。)
オンライントレード ログイン
※「信用取引サービス」口座の開設をお申込みください。

お取引にあたっての手数料およびリスクについて

信用取引サービスへのご投資には、国内株式委託手数料(約定代金に対して最大0.84525%(税込)、ただし、最低1,837円(税込)、ハッスルレートを選択し、オンライントレード経由でお取引いただいた場合は、1日の約定代金合計が300万円までなら、取引回数に関係なく国内株式委託手数料が3,150円(税込)、以降、300万円を超えるごとに3,150円(税込)が加算)および事務管理費をご負担いただきます。また、信用取引サービスの買付け(買建)の場合、買付代金に対する金利をお支払いいただき、売付け(売建)の場合、売付株式等に対する貸株料および品貸料をお支払いいただきます。信用取引サービスを行なうにあたっては、委託保証金(有価証券により代用することが可能)を担保として差入れていただきます。委託保証金は、約定代金の30%以上で、かつ30万円以上が事前に必要です(別途、手数料など諸費用も必要)。信用取引サービスには、対象となっている株式等の価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引サービスは、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。また、その損失の額が、差入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。当該商品等の「契約締結前交付書面」またはお客さま向け資料等をよくお読みください。
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